購買力平価（PPP, Purchasing Power Parity）とは、為替相場は、各国の通貨が持っている“購買力”によって提唱されるという為替相場を紐解く理論であり、1921年にスウェーデンの経済学者、グスタフ・カッセルによって提唱された。

「同じものは、常に同じ価値である」という「一物一価の法則」をベースとしており、ある同一のもの（例えば、同じリンゴ）が、アメリカで1ドル、日本で100円だった場合、リンゴの価値は変わらないので1ドル=100円となる、というように考える。

特に、この考え方を「絶対的購買力平価説」と呼ぶのに対し、「相対的購買力平価説」では、「物価の上昇率によって為替は変化する」という考え方をベースとしており、例えば、アメリカの金利が3%、日本の金利が1%で、現在1ドル=100円だった場合、1年後には、1.03ドル＝101円となり、1ドル=98.1円に収束すると考えられている。

ちなみに、絶対的購買力平価説について、先の例で仮に日本でリンゴが200円（=2ドル）で売られていた場合、1ドル=100円→200円へと円安が進むと予想される。このように、「絶対的購買力説」では、物価が高い場合、通貨安（日本の場合は円安）に進み、反対に物価が低い場合は、通貨高（円高）に進むと考えられている。