学資積立

子供ができるとまず我が子の将来を考え、より良い教育機会を与えることが親の務めとお考えの方も多いと思います。

高い教養を身に付け高学歴を得ることの最大のメリットとは

教育を受け高学歴を得ることのメリットは選択肢が増える、ということではないでしょうか。

上場企業や大企業、名門企業など、いわゆる良い会社に就職する前提として、ランクの高い大卒であることが入社試験を受ける最低条件となります。

またより良い教育環境を与えるなら私学を選択することになり、多額の教育資金がどうしても必要となります。

1人あたりの教育資金はいくらかかる

名門大学の受験に成功し卒業するまで、私立か公立で2倍以上違ってきます。次に幼稚園から4年生大学卒業までの教育費です。

幼稚園から4年制大学までの教育資金

子供1人の教育資金は、幼稚園から4年制大学まで、すべて公立か私立かで約2.5倍もの金額差があるといわれています。

子供が2人、3人いる家庭ではすべて公立を選択しても世帯年収は1,000万円以上は必要となります。

また一番学費がかかる大学4年間の教育資金/生活資金ですが、公立大学(自宅以外から通学)に進んだ場合、おおよそ780万円、私立の文系で~920万円、私立の理系なら~1,050万円の費用が相場といわれています。

教育資金の準備方法とは

教育資金を用意するために、定期預金の他に学資保険(ソニー生命やアフラック)を利用される方が多いのではないでしょうか。

しかしゼロ金利の影響で貯蓄型の保険商品は販売停止が相次ぎ、加入できたとしても10年で110%の返戻率もありません。

これでは1人私大に入れるだけでも大変な状況となります。そこで当協会では、この多額の教育資金を用意するいち手段として、海外積立を推奨しています。

例えば、15~17年後の返戻率を比較してみると。。。

かんぽ生命       約99%
ソニー生命      約110%
海外積立(元本確保型)約140%

もし海外積立を利用するなら、1人分の積立て額で1.5人分の教育資金を賄うことが可能となります。

日本の学資保険では、積立保険金の多くを日本国債で運用するので、ほとんどリターンを出せない仕組みになっていますが、海外では資金のほとんどを世界に多数ある優良ファンドで運用するため、日本では生み出すことができないリターンで運用することができるのです。

 

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